防音室・無響室メーカー : ソノーラテクノロジー株式会社

[音響システム]音響計測空間の設計・製造・施工業務 Acoustic Measurement

当社では、研究所や工場などの音響計測空間の設計・製造・施工業務を行っています。製品音響測定・異音検査用に、無響室自由音場成立範囲の計算、測定環境に合わせた遮音吸音設計、低周波 騒音制御を調査・分析~測定と性能保証まで一貫して実施します。
また、基本的に製品は不燃・移設可能(組立式)を基本としており、コンクリート囲いや木造などの一般建築構造物ではなく、産業・研究機関のニーズとR&Dに合わせた空間を提案します。各設備は、「遮音性能」「減音効果」「測定可能範囲」の保証を行います。

  • (1) 遮音性能 : 設備の透過損失をJIS A 1417 「空気音遮断性能測定方法」による計測により実証
  • (2) 減音効果 : 設備の実際に使用する計測環境(暗騒音)の騒音レベルを計測により実証
  • (3) 測定可能範囲 :無響室における逆二乗則成立範囲を測定距離毎の計測により実証

音響システムの概要

音源 精密機器・家電製品・エンジン・通信機・制御装置・駆動部品・顕微鏡ノイズ・他
対象 製品開発・異音検査・音響測定・環境測定・他
測定機器 FFTアナライザー・普通騒音計・精密騒音計・OCTフィルター・環境測定機器・他
対策 無響室・防音検査室・無響箱・音響計測ボックス・残響室・他

音響システム実施例

AFM用防音検査室

鳥かご形マイクロフォンスタンド:半無響室用

風洞実験用防音検査室

恒温機能付防音試験室:建具複合試験用

オートドア式防音検査ボックス

スライドドア式無響箱:海外輸出用

遮音性能・減音効果の保証について

音響システム<音響計測>実施に関して、対策後の減音効果・遮音性能、吸音性能(測定可能範囲)の保証と予測を行っています。

(1)遮音性能の保証

 設備の遮音性能(透過損失)の保証値を設定後に、普通騒音計・精密騒音計、スピーカー、オクターブフィルターを使用し、 弊社規格1-1遮音量測定法またはJISA1417:2000に準じ、設備の実力値を測定し ます。保証値の実証と確認後、遮音量測定試験結果報告書を提出します。

(2)減音効果の保証

 防音設備により、「問題となる騒音レベルが何dBになるか」実力値を保証します。騒音対策実施前・実施後に、複数の設定ポイントにて騒音レベルを測定し、実証します。

(3)吸音性能の保証

 無響室における、「逆二乗則成立範囲」の保証を実施します。(ISO-3745逆二乗特性の偏差)逆二乗測定セット(指向性スピーカー、ワイヤー、騒音計等)を使用し、設定保証値と+-許容範囲の実証、測定可能範囲測定結果報告書の提出します。

▽報告書の提出

  • 設置予定場所騒音データ(周波数分析値)
  • 遮音量保証値・遮音量予測値
  • 設置後の騒音レベル保証値・予測値
  • 設置後の遮音量測定試験結果と測定方法
  • 逆二乗則成立範囲(測定可能範囲)の保証値
  • 逆二乗則成立範囲(測定可能範囲)の測定報告書


■性能保証の理由

 実際の減音効果・遮音性能・吸音性能が不明なものに対し、高額な資金を投入することには当然ながら意味がありません。性能を保証するということはリスクを背負っているということであり、防音専門会社の当然の義務であると考えます。当社は、保証値の設定/厳守を徹底します。 万が一、保証値を下回ったならば、保証値を上回るまで二次的対策を行います。

■遮音性能表記の違い

  • (1)遮音性能保証値 → メーカーにて保証された遮音性能
  • (2)遮音性能実測値 → 実際に測定された遮音性能
  • (3)遮音性能予測値 → 発揮すると予測される遮音性能
  • (4)遮音性能仕様値 → 発揮するであろう遮音性能
  • (5)遮音性能     → 上記1~4のいずれか不明

 遮音性能や遮音量は、大まかに上記5つに分類され、項目により、実際の性能に大きな違いが出ます。自動車の燃費に例えれば、カタログ値と実燃費の違いです。そのため、設備導入前段階では、性能分類を明確にする必要があり、このことが導入の成果に繋がります。

■専門外業者

 現在、多数の防音専門会社が存在しますが、一部を除き、そのほとんどは設備の性能も保証しなければ、設置前・設置後の測定も行いません。防音建材のDr-40やDr-50などの研究所測定データ(遮音等級値)だけを提示する会社もあります。